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「東京裁判」を否定するGHQ幹部や判事達の証言(記事スクラップ

http://abirur.iza.ne.jp/blog/entry/5054/
第一、東京裁判については、裁判を実行したGHQ幹部や戦勝国の判事の中からも批判や疑問の声が相次いでいます。裁判をやった方が反省しているのに、された方が「いや、いい裁判でした」というなんて変ですよね。以下、東京裁判に対する批判や異議をいくつか紹介したいと思います。

@「裁判条例は、被告に弁護のために十分な保障を与えることを許していると自分は考えるが、実際には、この保障は被告には与えられなかった」(東京裁判のフランス代表判事だったベルナール )

@「東京裁判は結論だけで、理由も証拠もない」(1950年の英国・国際事情調査局発表)

@「あの裁判は誤りだった。もしあの裁判がいま(1956年)行われれば、おおむねインド人のパール(被告全員無罪を主張したインド代表判事)のように考えただろう」(オランダ代表判事だったローリング)

@「松井石根(陸軍大将)、広田弘毅(元首相)の死刑は不当だ」(首席検事だったキーナン)

@「日本が戦争に突入した目的は、大部分が安全保障上の必要に迫られてのことだった」(マッカーサー総司令官)

@「戦争の矢面に立った連合国の構成国だけで(法廷を)構成することに決定したことは、果たして賢明であっただろうか。裁判官パール氏の主張が絶対的に正しいことを、私は全然疑わない」(英国枢密院顧問官で国際法の権威であるハンキー卿)

@「この裁判は歴史上最悪の偽善だった。こんな裁判が行われたので、自分の息子には軍人になることを禁じるつもりだ。日本が置かれていた状況と同じ状況に置かれたならば、米国も日本と同様に戦争に訴えていたに違いないと思うからである」(GHQ参謀第2部長のウィロビー)

@「本能的に私は、全体として裁判をやったこと自体が誤りであったと感じた。当時としては、国際法に照らして犯罪ではなかったような行為のために、勝者が敗者を裁判するというような理論には、私は賛成できなかったのだ」(GHQ外交局長のシーボルド)

@「勝利者が敗戦国の指導者を個人的に制裁する権利がないというのではない。しかし、そういう制裁は戦争行為の一部としてなされるべきであり、正義と関係ない。また、そういう制裁をいかさまな法手続きで装飾すべきでない」(米国務省政策企画部初代部長のケナン)

@「極東国際軍事裁判所は、裁判所の設立者から法を与えられたのであり、申立人の権利を国際法に基づいて審査できる自由かつ独立の裁判所ではなかった。パール判事が述べたように、同裁判所は司法的な法廷ではなかった。それは、政治権力の道具にすぎなかった」(米連邦最高裁判事のダグラス) 

@「東京裁判は、日本が侵略戦争をやったことを懲罰する裁判だが、無意味に帰するからやめたらよかろう。なぜなら、訴追する原告米国に、明らかに責任があるからである。ソ連は日ソ中立条約を破って参戦したが、これはスターリンだけの責任ではなく、(ヤルタ会談で)戦後に千島、樺太を譲ることを条件として日本攻撃を依頼し、共同謀議したもので、やはり侵略であるから、日本を侵略者呼ばわりして懲罰しても精神的効果はない」(米陸軍法務官のプライス)

 これだけ世界でくそみそに言われている裁判を、後生大事に守ろうとする人たちって、一体なんなんでしょうか。GHQがつくった「閉ざされた言語空間」はまだ健在、ということなのか‥。

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